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地方都市の小児科医求人

医師不足が叫ばれていますが厚生労働省のデーターによると、小児科医の数はけっして減っているわけではありません。むしろわずかですが増加の傾向が見られますが、その多くが東京など首都圏での勤務を望んでいます。そのため地方都市にある小児科病院を取り巻く状況は厳しく、小児科医の求人を出してもなかなか集まらないのが現状です。そのため地方都市の病院のなかには小児科を止めたり、小児科病院などは病院を閉鎖するところさえあります。そのため地方都市で小児科医の仕事を探すのであれば、大学病院や総合病院などの小児科がある大規模な病院になります。

小児科にも病気の小児の治療を主とする治療小児科と、子供が病気にならないように予防を主とする小児保健と大きく分類すると2つに分かれています。また小児科で扱う患者も下はゼロ歳児から生後1ヶ月の新生児から1ヶ月から生後1年までの乳児の他に、1〜6歳の幼児期に6〜12歳までの学童期に12〜17歳までの思春期まであります。このため本来は小児科ではゼロ歳児から17歳までの思春期が対象ですが、実際にはほとんどの小児科では12歳までの学童期までを対象としているところが多いようです。

地方都市では小児科の医師不足がかなり深刻ですが、同様に産婦人科医の不足も問題になっています。産婦人科医がいない地方では出産ができないために、他の地域の病院までわざわざ出かけて行かなければならない状況まで起きています。いわゆる出産難民と呼ばれる現象ですが地方都市の小児科医の不足も深刻で、なかには大学病院や総合病院など拠点病院にしか小児科医がいないというところも存在しています。ではなぜ地方都市では個人経営の産婦人科や、小児科の病院が姿を消していくのでしょうか。両方に共通しているのは、少子化問題で子供の数が確実に年々減っているからです。

団塊の世代の頃と比べると今は年間に生まれてくる子供の数は、約100万人とおよそ半分しかいません。子供の数が半分に減れば産婦人科も小児科も、単独では病院経営も成り立ちません。さらに小児科病院の場合は新生児や乳児の他は、子供たちは日中は保育園や小学校に行っています。そのため子供が病院に来るのは学校が終わってからで、普通は午後4時以降からになります。さらに小児科病院の場合は歩いてこれる距離に1クラス40名として、最低でも2クラスが必要だと言われています。

このように厳しい状況の地方都市ですが小児科医の求人はリクルートドクターズキャリアのような、医師に特化された転職サイトで探せば必ずあります。このままでは日本は女性が安心して、子供を産めないような国になってしまいます。子供は国の宝でこれからの、日本を担っていく大切な存在です。そのためにもひとりでも多くの小児科医の方が、地方都市で働かれることを切に願っています。

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